エレベーターがない物件のメリットデメリット！そもそも何階から設置されるの？
「このマンション、エレベーターがないの？」——部屋探しをしていると、そんな物件に出会うことがあります。特に3〜5階建ての低・中層マンションでは、エレベーターなしの物件も珍しくありません。
エレベーターの有無は、生活の快適さに大きく影響するだけに、物件選びの重要ポイントのひとつです。
この記事では、エレベーターの設置義務が何階から生じるのかという法的な基準から、実際に住んでいる人のリアルな体験談、そしてエレベーターなし物件のメリット・デメリット、どんな人に向いているのかまで、徹底解説します。
【目次】
- エレベーター設置義務は何階から？
- 実際エレベーターがないときつい？
- エレベーターなし物件はデメリットしかない？
- エレベーターなし物件はどんな人に向いている？
- まとめ：物件選びはRENT-Xにお任せ！
1. エレベーター設置義務は何階から？
「エレベーターは何階建て以上の建物に付けなければいけない」——そう聞かれたとき、多くの人は「5階以上かな？」「6階以上？」と考えるかもしれません。しかし実は、エレベーターの設置義務は「階数」ではなく「建物の高さ」によって決まります。ここでは、その基準をくわしく解説します。
設置義務は「階数」ではなく「高さ」で決まる
エレベーターの設置義務を定めているのは、建築基準法第34条第2項です。そこには次のように規定されています。
「高さ三十一メートルをこえる建築物（政令で定めるものを除く。）には、非常用の昇降機を設けなければならない。」 参考：建築基準法 第34条第2項
つまり、エレベーター（非常用の昇降機）を設置しなければならないのは、建物の高さが31メートルを超える場合です。「10階建て以上」「6階以上」といった階数の基準ではありません。
では、高さ31メートルはマンションでいうと何階建てに相当するのでしょうか？ 一般的なマンションの1階あたりの高さ（階高）は約3〜4メートル程度です。この数値で換算すると、31メートルは概ね7〜10階建てに相当します。
6階以下のマンションやアパートであれば、建築基準法上は原則としてエレベーターを設置する義務はありません。これが、同じ「6階建て」でもエレベーターがある物件とない物件が混在している理由のひとつです。
高齢者向け住宅は3階建て以上でも設置義務あり
一般的な集合住宅とは別の基準が設けられているのが、高齢者向け住宅です。「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」などの高齢者向け共同住宅については、国土交通省の「高齢者の居住の安定確保に関する法律」に基づき、3階建て以上の建物にエレベーターの設置が義務付けられています。
これは、高齢者が居間から食堂・浴室など、階をまたいで移動する際の安全性を確保するためのものです。一般の賃貸マンション（3〜6階建て）に比べて、より厳しい基準が設定されています。
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2. 実際エレベーターがないときつい？
法律上の基準はわかりましたが、実際に「エレベーターなし物件」に住んでみるとどうなのでしょうか？ 実際に住んでいる・住んでいた方の体験談を2つご紹介します。
体験談①：3階建てマンション3階に住む、20代一人暮らし女性（Aさん）の場合
「正直、最初は全然気にしてませんでした。若いし、3階なら階段でも余裕かなと。でも、スーパーでまとめ買いした日は本当に大変で……。特に重いお米や飲み物を抱えて3階まで上がるのは毎回ヒヤヒヤです。体力的にはそこまできつくないですが、荷物を運ぶのがとにかく不便。でも家賃が同じエリアの4階建てエレベーター付き物件と比べて1.5万円近く安かったので、今はその分を食費や趣味に回せていてトータルでは満足しています。」
Aさんのように、若い単身者にとっては体力的な負担よりも、家賃の安さをメリットとして捉えるケースも多くあります。ただし、日用品のまとめ買いをする機会が多い方や、ネットショッピングで大きな荷物を受け取る機会がある方には注意が必要です。
体験談②：4階建てマンション4階に住む、30代夫婦（Bさん）の場合
「入居した頃は共働きで2人とも体力に自信があったので、4階でも問題ないと思っていました。ところが妻が妊娠してからが大変で。お腹が大きくなってからの4階の上り下りは想像以上にきつかったです。ベビーカーを買ってからも毎回折りたたんで運ばないといけないし、赤ちゃんを抱っこしながらベビーカーと荷物を持って階段を上るのは本当に危険でした。子どもが生まれてから半年後に、エレベーター付きの物件に引っ越しました。」
Bさんのケースは、入居時点ではOKでも、ライフステージの変化によってエレベーターの必要性が大きく変わった典型的な例です。妊娠・出産・育児中の方、または今後そのような変化が予想される方は、長期居住を考えるならエレベーター付き物件の方が安心でしょう。
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3. エレベーターなし物件はデメリットしかない？
2つの体験談を読んで「やっぱりエレベーターなしはやめた方がいいかな…」と感じた方もいるかもしれません。でも、実はエレベーターなし物件にはれっきとしたメリットもあります。ここではメリット・デメリットの両方を整理してみましょう。
エレベーターなし物件のメリット
① 家賃・購入価格が割安になりやすい
エレベーターなし物件の最大のメリットといえば、やはり家賃の安さです。同じエリア・同じ広さの物件でも、エレベーターの有無によって月1〜2万円ほど差が出ることがあります。
年間に換算すると12〜24万円の差になります。この金額を旅行代・貯金・趣味に回せると考えると、かなり大きな経済的メリットです。また、分譲マンションの場合は購入価格自体が安くなる傾向もあります。
② 毎月の管理費・共益費が安い
エレベーターは設置するだけでなく、保守・点検・修繕にも費用がかかります。エレベーター付きマンションでは、その費用が管理費や修繕積立金に反映されるため、毎月の支払いが高くなりがちです。エレベーターなし物件はこのコストがかからないため、共益費が安く抑えられる傾向があります。
③ 毎日の階段が自然な運動になる
「運動しなきゃ…」と思いながらもなかなか続かないという方にとって、毎日の通勤・帰宅時の階段の上り下りは自然な運動習慣になります。特に、在宅ワークで歩く機会が少ない人にとっては、基礎代謝の向上や筋力維持に役立つというメリットもあります。
④ 停電・災害時でも問題なく移動できる
エレベーターは電気で動いています。地震や台風などの災害時に停電が発生すると、エレベーターが動かなくなります。特に高層マンションでは、停電中は外に出ることすら困難になるリスクがあります。エレベーターなし物件であれば、こうした停電リスクとは無縁です。
⑤ エレベーター待ちや騒音がない
朝の通勤ラッシュ時には、エレベーターが混んでなかなか乗れないことがあります。また、エレベーターの稼働音・扉の開閉音・乗客の話し声が気になる方もいます。エレベーターなし物件はこうしたストレスがなく、静かな住環境が保たれやすいという魅力もあります。
エレベーターなし物件のデメリット
① 重い荷物・大型家具の搬入出が困難
日々の買い物はもちろん、引越し時の大型家具や家電の搬入出が大変です。エレベーターがないと、業者の作業費が余分にかかることもあります。特に冷蔵庫・洗濯機・ベッドなど大型の荷物がある場合、3〜4階への搬入はかなりの重労働です。
② 子育て世帯・高齢者・障がい者には特に負担が大きい
ベビーカーを使う子育て世帯、足腰が弱い高齢者、車いすを利用している方にとって、エレベーターなし物件は日常生活に大きな支障をきたします。特に3階以上になると、毎日の上り下りが体に大きな負担となります。
③ 将来的なライフステージ変化に対応しにくい
今は元気でも、将来の年齢を重ねたとき・妊娠したとき・ケガをしたときに、エレベーターなし物件では生活が困難になることがあります。長期居住を検討している場合は、現在だけでなく「10年後の自分の生活」も想像して判断することが重要です。
④ 資産価値・入居者人気が低下しやすい
エレベーターなし物件は、特に上階ほど入居者が決まりにくい傾向があります。分譲マンションの場合も、売却・賃貸に出す際に不利になることが多く、資産価値が下がりやすい点はデメリットです。
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4. エレベーターなし物件はどんな人に向いている？
メリット・デメリットを踏まえると、エレベーターなし物件が「向いている人」が見えてきます。自分は当てはまるか、チェックしてみましょう。
こんな人にはエレベーターなし物件が向いている！
① 1〜2階に住む予定の人
エレベーターなし物件のデメリットの大半は「階段の上り下りが大変」という点から来ています。逆に言えば、1階・2階の部屋であれば、エレベーターなしでも日常生活にほとんど支障はありません。「低層階で良いので、家賃を抑えたい」という方には、エレベーターなし物件は非常にコスパの高い選択肢です。
② 健康・運動を意識している若い単身者
体力に自信があり、毎日の階段を「ちょうどいい運動」として前向きに活用できる方にとっては、エレベーターなし物件はむしろメリットが大きい選択肢になります。特に在宅ワークで運動不足を感じている一人暮らしの方には、自然な運動習慣がついてよいという口コミも多いです。
③ 家賃を抑えたい・コスパ重視の人
毎月の固定費を少しでも抑えたいという方にとって、エレベーターなし物件は有力な候補になります。特に都市部では、エレベーターの有無だけで月1〜2万円以上の家賃差が生じることもあります。この差額を積み立てれば、年間12〜24万円の節約になります。
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まとめ：物件選びはRENT-Xにお任せ！
この記事では、エレベーターの設置義務に関する法的な基準から、実際に住んでみた人の体験談、メリット・デメリット、向いている人の特徴まで詳しく解説しました。
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執筆監修
趙暉士(ちょうきし)|宅地建物取引士、賃貸不動産経営管理士、管理業務主任者、2級ファイナンシャル・プランニング技能士
賃貸リーシングとコンサルタントを経験し、後に売買仲介業務に従事。
（株）大京穴吹不動産、都心営業部、渋谷店、流通営業1課
